マイホームの購入や建築を考える際、様々な面積にふれることになります。
基本的なものとして「建築面積」「延床面積」「敷地面積」があげられます。

今回は、それらの面積の違いをご紹介します。

建築面積とは、「建物を上から見たときの面積」です。

一般的には、2階以上の部分よりも1階部分の方が広く作られているため、基本的に建築面積は1階の総面積のことを指します。
しかし、2階などの上層階が1階よりも面積が広い場合は、一番広い面積が「建築面積」となります。

気をつけなければならないのは、各部屋の広さだけのみでなく、壁や柱などを含めた住宅全体の面積であること。
そのため、建築面積＝居住スペースとならないことに注意が必要です。

建築面積は、土地に対する建坪の制限である「建ぺい率」を計算するために用いられます。

土地には用途地域が設定されており、指定された建ぺい率や容積率よりも大きい建物を建てられないように制限しているためです。

建ぺい率は、土地によってそれぞれ割合で指定されており、設計の時点で建築面積を計算し、規定の割合に収まっていることを確認する必要があります。
建ぺい率を超えている場合、建築許可が下りませんので家の新築や大規模な増改築が行えません。

建築面積の上限は、土地面積に建ぺい率を乗じて算出できます。

【算式】
建築面積の上限＝敷地面積✕建ぺい率（％）
例）100㎡の土地で建ぺい率が50％の場合
100㎡✕50％＝50㎡　建築面積の上限50㎡

建築面積の表示は、「㎡（平方メートル）」という単位を用いられるほか、「坪」に換算した「建坪」と用いることもあります。
ただし、「建坪」は建築基準法などで明確に定義された用語ではありません。

延床面積は、建物各階の床面積を合計したものです。
たとえば、2階建ての住宅であれば、1階と2階の床面積を合計した面積が延床面積となります。

建築面積と違い、延床面積は居住スペースの広さを表しているため、延床面積が広ければ部屋が広いといえるでしょう。
居住スペースの広さを表すため、吹き抜けやロフト、バルコニーなどは延床面積に含まれません。

延床面積は、敷地面積に対して許される、建物全体の床面積である容積率を計算するために用いられます。
建ぺい率と同様に、土地の用途に応じて容積率が定められており、容積率を超える建物は建築できません。

延床面積の上限は、敷地面積に容積率を乗じて算出できます。

【算式】
延床面積の上限＝敷地面積✕容積率（％）
例）100㎡の土地で容積率が80％の場合
100㎡✕80％＝80㎡　延床面積の上限80㎡

固定金利の基準である長期金利は、若干上昇する可能性が指摘されています。

海外と日本では金利差が広がっており、上昇に向かうはずの長期金利は、日本銀行の金融政策により低く抑えられている状況です。

これを続けるため、日銀が大量の国債を購入し続けているものの、こうした介入が限界に近づいていると指摘が多く、修正を迫られることが考えられます。

仮に長期金利の上限が引き上げられた際、固定金利が上昇するでしょう。

一方、変動金利の基準となる短期金利については、現時点で上昇する要因はなく、しばらく横ばいが続くとの予測されます。

現在の変動金利は過去最低水準となっており、当面の間、金利は横ばいが続くと考えられそうです。

敷地面積とは、建物が建っているまたはこれから建つ敷地の広さを表しており、土地面積とよばれることもあります。
敷地は建物が建っている部分だけでなく、駐車場や庭などを1つにまとめたものです。

敷地面積は「土地を真上から見た場合の面積」を表すため、高低差や斜面があったりする場合には実際よりも面積が少さくなる場合もあります。

建築面積・延床面積・敷地面積の違いや建ぺい率、容積率を知ることでを、不動産広告などを見た際にどの程度の広さの家を建てられるのか計算できます。

延床面積に含まれないバルコニーやテラスなどを利用することで、容積率以上に生活スペースを確保することが可能となるでしょう。

各面積の違いや建ぺい率・容積率の計算は、特に家を新築したり建て替えたりする際に役立ちます。